世界一の超高齢化社会日本の現実(動画編)

かつて、日本の全人口の平均年齢は、1960年は約29歳、1980年は約34歳でした。

現在の東南アジアのように、まだまだ若い国だったわけです。

ですが、2008年には約44歳となり、その後も高齢化が進んでいます。



そこで今日は、超高齢化社会にどう立ち向かうのかをわかりやすく解説します。



もうご存知でしょうが、日本は「超高齢社会」です。

一般的には、65歳以上の人口の割合が7%を超えたら「高齢化社会」、

14%を超えたら「高齢社会」、21%を超えたら「超高齢社会」といいます。



日本が高齢化社会に突入したのは1970年です。

総人口は約1億370万人に対して65歳以上の人口は約730万人(約7.04%)でした。

その後も高齢者の人口は増え続け、1994年には総人口約1億2,300万人に対して

65歳以上の人口は約1,760万人となり、高齢化率は14%を超え、

日本は高齢社会に突入しました。



参考までに、海外では高齢社会となるまでドイツは42年、

フランスは114年の年数を経たのに対し、日本はわずか24年で高齢社会に突入しました。

これは、少子化が影響しています。



1970年の合計特殊出生率が2.13だったのに対し、1994年は1.50と大きく

減少しました。

子供が減り続ける中で高齢者人口は増えていったことが原因です。

そして、2007年には65歳以上の人口が21%を超え、

日本は「超高齢社会」を迎えました。



さて2019年の世界銀行の統計によると、194の国と地域において、

65歳以上の人口の割合が7%を超えているのは97ヶ国(50%)、

14%を超えているのが56ヶ国(28.87%)、

21%を超えているのが7ヶ国(3.6%)です。

65歳以上の人口の割合が多い国は…



続きは動画をご覧ください。

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