部下が辞める上司6つの特徴とは?(動画編)

更新日:8月7日

経営のヒントをわかりやすく解説する社長の大学、 株式会社リンケージM.Iコンサルティングの長谷川博之です。



業種によって、企業によって、離職率は異なります。

離職率といっても、入社して3ヶ月以内に辞める率もあれば、 入社して3年以内に辞める率もあります。



そこで今日は、部下が辞める上司6つの特徴をわかりやすく解説します。



そもそも離職率とは、ある時点の在籍人数に対して一定期間後に 退職した人の割合のことをいいます。

一般的には、期初から期末までの1年間で算出することが多いようですが、 入社後1年間、入社後3年間などの期間で離職率を算出するケースもあり、 算出期間は離職率を算出する目的によって異なります。



厚生労働省は、離職率を「常用労働者数に対する離職者の割合」と定義しています。

1月1日現在の常用労働者数と離職者数を使用して算出します。



常用労働者とは、「期間を定めずに、または1ヶ月を超える期間を定めて雇われている者」「日々または1ヶ月以内の期間を定めて雇われている者のうち、 調査期間の前2ヶ月にそれぞれ18日以上雇われている者」と定義されています。



厚生労働省の雇用動向調査で使われている離職率の計算方法は、 離職者数を1月1日の常用労働者数で割り100を掛ける(%)というものです。

これに対し、企業で採用されている一般的な離職率の計算方法は、 一定期間に退職した人数を、起算日に在籍していた人数で割るというものです。



たとえば、1年前に入社した新入社員の離職率を計算する場合、 1年前の期首の在籍人数が50人、1年間で5人が退職したとすると離職率は10%です。

ただし、年度の途中で入社した人数は除外します。



また、採用の世界では、「753(シチゴサン)現象」と言われるものがあります。

これは、就職して3年以内に離職する従業員が非常に多いことから 言われるようになりましたが、その内訳として、

7は中学卒業者が7割が離職、5は高等学校卒業者が5割が離職、

3は大学卒業者が3割が離職するという、学歴別の離職率を表しています。



続きは動画をご覧ください。

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