中小企業にとって、社員の離職は命取りになることがあります。コロナ禍で「テレワークを継続しないなら転職する」という若者も増えています。また、昔からよくある退職の理由として、「給料が安い」「条件が悪い」「あの上司とは一緒に仕事ができない」などが挙げられます。
こうなると、経営者は自分を責めるようになります。 そこで今日は、経営者の責任についてわかりやすく解説します。
特に中小企業経営者は、心優しい人が多くいます。物事をビジネスライクに考えられず、情けに流されてしまいます。給料が安いと言われれば、何とかして上げることはできないかと考え、あの上司と一緒に働くのは嫌だと言われれば、部署の異動を考えたり…。
辞められると仕事に支障が出るので、できるだけ条件を飲んで何とか引き止めます。
大企業であれば、「代わりはいくらでもいる」と割り切っていますから、社員一人が辞めるからといって動揺はしません。むしろ、新陳代謝が良くなるくらいに考えている経営者もいます。時々、社員の入れ替えがないと、組織が陳腐化していくからです。
言い方は悪いですが、離職をチラつかせて合法的な脅しを行って、自分の要求を飲ませるようなことも、現実には多くあります。そして、会社に長く居座るという社員もいます。ですから、数年に一回、離職をチラつかせて、勤務条件を徐々に良くするのです。
いずれにせよ、社員が離職するというのは、大きな痛手です。辞表の提出は予告なしで突然やってきます。ですから、上司も経営者も防ぐことが難しいのが現実です。そして、経営者は自分を責めることになります。また、理由がはっきりしないは場合は、社内で犯人探しが始まる場合もあります。
このように、経営者にとって社員の離職は心が痛みますが、経営者である限り、最終責任は自分にあります…。こう考えがちですが、心の傷をう癒やすスキルを身につけることも重要です。
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